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最短20秒から1秒へ高速化を実現!プッシュ通知の新技術「安否コール」最新版アプリ3.1.4を提供開始

最短20秒から1秒へ高速化を実現!プッシュ通知の新技術「安否コール」最新版アプリ3.1.4を提供開始

2021/10/26.

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最短20秒から1秒へ高速化を実現!プッシュ通知の新技術「安否コール」最新版アプリ3.1.4を提供開始


上場企業をはじめデジタルコミュニケーションツールを開発提供する株式会社アドテクニカ(本社:静岡県静岡市、代表取締役社長:下村 聡)の主力サービス『安否コール』のiOSアプリの最新バージョン3.1.4を提供開始しました。本リリースにより大規模災害での企業のBCPのデジタル化の推進による効率化を図ることができます。近年増加する首都圏や地方都市での地震や台風、コロナ禍でリモートワークのDX推進としての生産性を高める一助となります。

本アップデートでは上場企業をはじめ中堅大手1000社以上の利用者の声から、災害時の企業BCPにおける従業員の安否確認をする上で、最も優先される「即時性」を高める新技術を実装しました。これにより従来では最短20秒だったプッシュ通知を最短で1秒まで縮めることができ、災害時の初動における従業員の迅速な安否確認の実現を目指します。今後の災害大国日本の有事におけるなめらかなコミュニケーションを目的とした、より一層の心地良い快適な操作性のテクノロジーを提供します。

 

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旧来型のiOSアプリプッシュ通知の問題点

アプリのプッシュ通知の開発は主に「Android OS」「iOS」「外部ツール」の3種類となっています。 iPhoneで開発されている一般的なiOSアプリのプッシュ通知は、APNs(Apple Push Notification Server)とよばれる配信サーバでのデバイストークンを指定してプッシュ通知のメッセージを配信仕組みです。このAPNs(Apple Push Notification Server)では以下の問題点があったため、今回新技術を採用することでプッシュ通知における高速化処理のアップデートを実施いたしました。

1.同一内容の大量のプッシュ通知配信の場合はAPI処理が少ない

たとえば旧来のAPNsの方法では同一内容の大量配信を得意としているため、一括で同じメッセージをたくさんのユーザに送ることが簡単にできる仕組みでした。その理由としては仮に100,000ユーザに対して同一メッセージを送りたい場合には、アプリでOSを動かすAPI「Application Programming Interface」は1回だけのリクエストで配信が可能なためです。そのため、例えば1,000,000人に同じメッセージの配信する場合、10回だけのAPI「Application Programming Interface」リクエストのみで配信ができるため、非常に手間がなくアプリケーションの開発と実装が行えました。

2.パーソナライズしたプッシュ通知配信でのAPI処理が膨大

大規模災害での安否確認システムとして利用する「安否コール」では、国内各地で発生する地震や風水害のエリアや震度が毎回異なります。そして発生する災害ごとに配信されるユーザも異なるため、サーバ側やOS側でリアルタイムでパーソナライズされたメッセージを送る必要があります。つまり1,000,000人に対してプッシュ通知を送る場合、最大1,000,000回API「Application Programming Interface」リクエストする必要があります。この旧来型のプッシュ通知の技術基盤では、大規模災害でかなり膨大な量の秒間のリクエスト数となり高負荷がかかりることが想定されます。

3.大規模地震になるほどエリアも拡大しグループ数も増えAPI処理が複雑化する

3・11などの大規模地震では震源エリアの拡大や度重なる余震により、安否コールへの負荷状態が続いていました。さらに近年では1000社以上の大手企業の導入が拡大し、企業毎の多様なエリアやグループ設定により、一度の地震による影響でサーバへのリクエストが複雑化しています。。急激なトラフィック上昇への対応としてサーバインフラの高度化だけでなくOSやAPI「Application Programming Interface」などの高度化が求められてきました。



安否確認システム新技術の「パーソナライズ型プッシュ通知技術」について


今回の新型の「パーソナライズ型プッシュ通知技術」へ移行することで、膨大なデータを瞬時に処理することができるためより一層の安否確認の即時性と可用性を高めることができます。いままで20秒かかっていた配信処理は、1/20の1秒まで縮めることが出来ました。これは単純に高速化されただけでなく、地震発生後の10分以上経過してから徐々に肥大化する国内全体のインターネットの輻輳や、通信障害に巻き込まれるリスクを軽減することにも繋がります。

安否確認システム新技術選定の理由

  • 膨大なリクエストに瞬時に対応できる
  • iOS/Androidで共通インタフェースで配信が可能
  • 統一したインターフェースのためアップデートがかんたん
  • アプリの各OSに対する最新機能への対応が早い
  • FirebaseのiOS/Androidへの依存ライブラリが少ない
  • 配信結果を直接BigQueryにエクスポートが可能

安否確認システム「安否コール」 について

安否確認システム「安否コール」(https://www.anpi-system.net/)は、ID、パスワード、メールアドレスが不要の、簡単に操作できる快適なコミュニケーションツールです。きめ細やかなバージョンアップで上場企業や大手企業、大規模病院など1,200社以上のユーザに圧倒的に支持されています。
総務省後援のASPIC(ASP・SaaS・ IoT・AI・クラウド産業協会)アワード2019のASP・SaaS部門でもNo.1に輝いたグランプリ製品です。また、2020年10月には、ユーザ目線でのUXデザインに対する姿勢が高く評価され、グッドデザインアワード2020を受賞しました。
豊富で快適な機能とシンプルで使いやすい操作性で、もしもの時、BCP(事業継続計画)の初動を確実にサポート。また、地震や台風などの緊急時だけではなく、新型コロナウイルス対策における一斉連絡など、日常的なコミュニケーションツールとしても多くの企業・団体で活用されています。

※安否確認システム「安否コール」
公式サイト https://www.anpi-system.net/

ダイワボウ情報システム「iKAZUCHI(雷)」にて販売提供中

デジタルコミュニケーションツール及びデジタルマーケティングツール分野のクラウドサービスを開発する株式会社アドテクニカ(本社:静岡県静岡市 代表取締役 下村 聡)が提供する次世代型BCPプラットフォーム「安否コール」が、ダイワボウ情報システム株式会社(本社:大阪府大阪市北区、代表取締役社長:松本 裕之、以下ダイワボウ情報システム)が運営するサブスクリプション管理ポータル「iKAZUCHI(雷)」にて2020年8月28日より販売開始されたことを発表しました。


ダイワボウ情報システム公式サイト
取扱メーカー一覧ページ
https://www.pc-daiwabo.co.jp/business/maker_list.html

ダイワボウ情報システム ikazuchi(雷)サイト 
「安否コール」掲載ページ
https://www.ikazuchi.biz/detail.php?id=126

安否確認システム「安否コール」公式サイト
https://www.anpi-system.net/

株式会社アドテクニカ について

株式会社アドテクニカは、防災先進県静岡で1978年に創業。「世界中のコニュニケーションをクラウドで最適に」することをミッションとして掲げ、法人向けのデジタルコニュニケーションおよびデジタルマーケティング領域のクラウドサービスの開発提供を行っています。

BCPプラットフォームの安否確認システム「安否コール」をはじめ、CMSツール「フリーコード」、ECサイト構築ツール「アクセスショップ」などのデジタルマーケティングツールなどを主軸とした、2000社以上の法人向けに導入するソリューションを強みとして展開しております。

これからも”人と人とのコミュニケーションをデザインする”ためのテクノロジーを通じて、安心安全で快適な『心地良い』ソリューションを提供して参ります。

 

会社概要

URL https://www.adtechnica.co.jp/
設立 1982年4月
所在地 422-8041 静岡県静岡市駿河区中田2丁目4-40
資本金 1,000万円(2021年9月30日時点)
代表取締役社長 下村 聡
事業内容

クラウドサービスの企画・開発・販売

認定
  • ≪ISMS ISO/IEC27001 JISQ27001≫認定事業者(認定番号IA165279)
  • ≪プライバシーマーク JISQ15001≫取得事業者(登録番号10824463(02))
  • ≪ASP・SaaSの安全・信頼性に係る情報開示認定制度≫ 認定事業者(認定番号0239-2004)

 

運営会社 株式会社アドテクニカ

「世界中のコミュニケーションをクラウドで最適に」することをミッションとして掲げ、2000社以上の法人向けのデジタルコミュニケーションとデジタルマーケティング領域のクラウドサービスの開発提供を行う防災先進県静岡の企業。1977年創業後、インターネット黎明期の1998年にドメイン取得し中堅大手企業向けにインターネットビジネスを拡大。”人と人とのコミュニケーションをデザインする”ためのテクノロジーを通じて、安心安全で快適な『心地良い』ソリューションを提供している。

事業内容
デジタルマーケティング支援
デジタルコミュニケーションプラットフォーム開発提供
認定資格
ISMS ISO/IEC27001 JISQ27001認定事業者(認定番号IA165279)
プライバシーマーク JISQ15001取得事業者(登録番号10824463(02))
ASP・SaaSの安全・信頼性に係る情報開示認定事業者(認定番号0239-2004)