安否確認Magは安否確認システムを通じて、災害時の快適なコミュニケーションを目指す企業・団体向け公式メディアです。

1/18(木)【オンラインセミナー】安否確認の大失敗の原因 ~過去の失敗から学ぶ安否確認対策~

1/18(木)【オンラインセミナー】安否確認の大失敗の原因 ~過去の失敗から学ぶ安否確認対策~

2023/12/28(2024/01/09).

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1/18(木)【オンラインセミナー】安否確認の大失敗の原因 ~過去の失敗から学ぶ安否確認対策~

このたびの令和6年能登半島地震により被災された皆様と、
そのご家族の皆様に謹んでお見舞い申し上げますと共に、
一日も早い復旧を心よりお祈り申し上げます。

 

【安否確認システムの新規導入・お乗換えを検討している企業様必見!】

 
≪ 無料オンラインセミナー ≫

「安否確認の大失敗の原因 ~過去の失敗から学ぶ安否確認対策~

!再開催決定!

 
安否確認は災害時や非常事態において、非常に重要な手段です。
しかし、過去に発生した災害などを振り返ると、
想定していた安否確認ができなかったケースも少なくありません。
 
本セミナーでは、過去の失敗事例を通じて、安否確認の失敗の原因と
より効果的な安否確認機能についてお話しいたします。
 
また、開発メーカーの立場からの安否確認システムで選ぶべき機能についてや、
上場企業をはじめ1,200社以上に支持される次世代型のBCPプラットフォーム
安否確認システム「安否コール」についても分かりやすくご説明いたします。
 
 

お申し込みはこちらからどうぞ

日程が合わない方はコチラから別途ご案内!!

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こんな方におすすめ!

BCPについて学びたい

安否確認システムの導入を検討している

安否確認システムの選定に困っている

現在お使いのシステムに課題を感じている

本セミナー内容

・3.11でなぜ安否確認システムは機能しなかった?

・失敗から学ぶ安否確認システムに必要な機能

・アドテクニカの“安否コール”について
 
~13000名のグローバル企業の安否確認システムの開発事例~

※講演内容・プログラムは都合により一部変更させていただくことがございます。
 予めご了承ください。

スピーカー

株式会社アドテクニカ
CXソリューション事業本部 佐藤直也

静岡県出身 静岡理工科大学・物質生命科学科を卒業、市内の印刷会社へ勤務。
仕事をしていく上でペーパーレスの時代だと現状に危機感を感じ、
WEB業界に視点を定め、株式会社アドテクニカ入社。

現在WEB検定などの資格取得のため勉強中。
フットワークの軽さ、相談のしやすさが長所です。

視聴方法

Zoom(オンライン開催)

※お申込み後、別途参加用URLを順次ご案内させていただきます。
 参加者の皆様の顔出しはございませんので、ご安心ください。

募集人数

20名(先着順) 

※定員に達し次第、締め切らせていただきます。

参加費

無料

セミナー参加者の声

前回セミナーへご参加いただいた方のアンケートから、
感想やご意見を一部抜粋してご紹介いたします。


「実際の有事の際には、混乱して回答率が悪くなるのではという懸念があり、その点がセミナーでは具体的に話があったので良かったです。」
(陸運業)


「安否確認システムはあってもそれだけは不足していることは重々承知していましたが、実際に災害に遭遇していないため機能しない原因を想定できないでいました。今回のセミナーを通じて、着手すべきことが見えてきました。」
(商社(事務機器・OA関連))


「どのような問題があってうまく機能しなかったのかが分かりました。」
(電気機器メーカー)

参加者特典

当日のご参加およびセミナー終了後のアンケートにご回答いただいた方に、セミナー内で使用した資料をプレゼントいたします!

運営会社 株式会社アドテクニカ

「世界中のコミュニケーションをクラウドで最適に」することをミッションとして掲げ、2000社以上の法人向けのデジタルコミュニケーションとデジタルマーケティング領域のクラウドサービスの開発提供を行う防災先進県静岡の企業。1977年創業後、インターネット黎明期の1998年にドメイン取得し中堅大手企業向けにインターネットビジネスを拡大。”人と人とのコミュニケーションをデザインする”ためのテクノロジーを通じて、安心安全で快適な『心地良い』ソリューションを提供している。

事業内容
デジタルマーケティング支援
デジタルコミュニケーションプラットフォーム開発提供
認定資格
ISMS ISO/IEC27001 JISQ27001認定事業者(認定番号IA165279)
プライバシーマーク JISQ15001取得事業者(登録番号10824463(02))
ASP・SaaSの安全・信頼性に係る情報開示認定事業者(認定番号0239-2004)